平成28年度 PBL教育支援プログラム 成果報告書「フレッシュマンゼミA」

2017.07.13

開講学部 理工学部 生命理工学系
科目名 フレッシュマンゼミA
担当教員 根本航・栗山昭・村松和明・長原礼宗・安部智子・松永直樹

Q1 PBLを導入した意図・目的

新入生に対して卒業後の進路・就職活動を意識してもらうことにより、生命理工学系の学生として目的意識を持ち、主体性をもった有意義な大学生活の過ごし方を考えてもらう。また、グループ活動による議論を通じて、課題解決に必要な論理的思考力を研磨し、成果や意見を表現するスキル(ライティング力やプレゼンテーション力)についても育成する。

Q2 授業におけるPBLの実践方法

学籍番号に基づいて学生を各担当教員に振り分けた後、各クラス内で3~5名単位のグループを編成した。
「生命理工学系で何を学ぶか?~10年後に社会で活躍するために~」を共通課題として、各グループで自由に議論、調査および資料作成を進めた。その際、活動がスムーズに進行するように、ファシリテーターとしてSAを採用した。
成果発表(約8分/班)は各クラスで実施後、選抜された代表グループによる全体発表会を実施し、学生間評価にて優秀グループを選出した。これら様子は録画撮影し、各クラスでの練習や反省会に活用した。なお、最優秀グループには発表内容に関連する研修を実施した。また、初回および最後の講義において、同一テーマ「大学生活における抱負」で作文してもらい、ライティング力の向上を自己評価してもらった。
本年度より、受講前と受講後に受講の影響力を調査する目的でアンケートを実施した。同時に、他の学年の学生に対しても同内容のアンケートを実施した。今後も継続に調査することで、本講義の影響力調査を行う。

Q3 授業における成績評価方法

3項目:「プレゼンテーション」・「ライティング」・「平常点(出席・学習姿勢)」について、それぞれ5段階の評価基準を設けた。担当教員はその基準に従い、提出レポート(作文)、発表会内容および平常点を採点し、シラバスに明記した配分(上述の順に30:30:40)で評点をつけた。初回授業(ガイダンス)の際、学生に対してシラバス内容と評価基準を明示し、周知徹底を図った。

Q4 学習成果の可視化の取組み

【プレゼンテーション】
 各クラスで代表グループを選抜し全体発表会を行うことにより、学生間投票の形で客観的評価を行った。
【ライティング】
 第1回と第8回の作文を通じて、学生自身による自己評価とクラス担当教員による客観的評価が行われた。
【アンケート】
 第1回、第2回に実施したアンケートにより、プレゼンテーション力、ライティング力ともに自己肯定感が強いことが明らかとなった。

Q5 PBLを発展させるための課題

①学習意欲の刺激を目的としてインセンティブ制度を導入し、最優秀グループに対して研修行事を実施した。
②昨年度と今年度の第一回、第8回に実施したアンケート結果より、ゼミ期間を通じて、履修者の興味対象分野が限定される傾向にあることがわかった。これが学生の長期的な学びに対して良い影響をもたらすのか、それとも悪い影響をもたらすのか、現時点では判断できない。そこで、2017年度は、ゼミ開講期間に興味対象分野が限定されたのはどのような学生なのかを明らかにするための調査を導入する。
③PBLがどのような長期的影響を学生にもたらしたのか、もたらさなかったのかについて、他の学年に対してもアンケートを実施することで明らかにし、履修者への介入方法を改善する。

Q6 授業の概要と進め方

【到達目標】
①グループ内において自分の役割を果たすことができる
②資料をまとめ、プレゼンテーションを行うことができる
③論理的に一貫性のある文章を書くことができる
④積極的に授業に参加することができる

【学習内容】
第1回:全体ガイダンス、作文
第2回:クラス別クループ活動① 自己紹介、テーマ議論
第3回:グループ活動② テーマ調査
第4回:グループ活動③ 調査結果まとめ、発表資料の準備
第5回:グループ活動④ 発表練習
第6回:グループ活動⑤ 発表会、クラス代表グループ選出
第7回:全体発表会、学生間評価による優秀グループ選出


〇PBLを主体とした教育への取組みに対する支援(PBL教育支援プログラム学内公募)

東京電機大学教育改善推進室では、平成23年度から「学生が主体となって学ぶ」形式を取り入れた、いわゆる「PBL(Problem-Based Learning又はProject-Based Learning)」による教育の開発・運営を「PBL教育支援プログラム」として支援し推進しています。
PBL教育支援プログラムは、これからPBLを取り入れていこうと考えている教員やすでに実践しているPBLをさらに工夫しようと考えている科目を対象に支援を行い、その実践と成果を学内の関係者と共有し、学生の学びを主体とした教育の推進を図ることを目的としています。