平成27年度 PBL教育支援プログラム 成果報告書「フレッシュマンゼミA」

2017.01.31

科目名 フレッシュマンゼミA
担当教員 根本航・栗山昭・村松和明・長原礼宗・安部智子・松永直樹

Q1 PBLを導入した意図・目的

新入生に対して卒業後の進路・就職活動を意識してもらうことにより、生命理工学系の学生として目的意識を持ち、主体性をもった有意義な大学生活の過ごし方を考えて貰う。また、グループ活動による議論を通じて、課題解決に必要な論理的思考力を研磨し、成果や意見を表現するスキル(ライティング力やプレゼンテーション力)についても育成する。

Q2 授業におけるPBLの実践方法

学籍番号に基づいて学生を各担当教員に振り分けた後、各クラス内で3~5名単位のグループを編成した。 「生命理工学系で何を学ぶか?~10年後に社会で活躍するために~」を共通課題として、各グループで自由に議論、調査および資料作成を進めた。その際、活動がスムーズに進行するように、ファシリテーターとしてSAを採用した。
成果発表(約8分/班)は各クラスで実施後、選抜された代表グループによる全体発表会を実施し、学生間評価にて優秀グループを選出した。これら様子は録画撮影し、各クラスでの練習や反省会に活用した。なお、最優秀グループには発表内容に関連する研修も計画したが、残念ながら当該グループの事情により研修は見送られた。また、初回および最後の講義において、同一テーマ「大学生活における抱負」で作文してもらい、ライティング力の向上を自己評価してもらった。
本年度より、受講前と受講後に受講の影響力を調査する目的でアンケートを実施した。同時に、他の学年の学生に対しても同内容のアンケートを実施した。今後も継続に調査することで、本講義の影響力調査を行う。

Q3 授業における成績評価方法

3項目:「プレゼンテーション」・「ライティング」・「平常点(出席・学習姿勢)」について、それぞれ5段階の評価基準を設けた。
担当教員はその基準に従い、提出レポート(作文)、発表会内容および平常点を採点し、シラバスに明記した配分(上述の順に30:30:40)で評点をつけた。初回授業(ガイダンス)の際、学生に対してシラバス内容と評価基準を明示し、周知徹底を図った。

Q4 学習成果の可視化の取組み

発表会を通して、各グループの取り組み成果は発信された。 特にプレゼンテーション力については、各クラスで代表グループを選抜し全体発表会を行うことにより、学生間投票の形で客観的評価が行われた。各個人のライティング力の向上については、第1回と第8回の作文を通じて、学生自身による自己評価とクラス担当教員による客観的評価が行われた。(ただし、最終的にクラス間で履修者全体の結果集計は行われなかった。)

Q5 PBLを発展させるための課題

①学習意欲の刺激を目的としてインセンティブ制度を導入し、最優秀グループに対して研修行事(見学・インターンシップ)を企画したが、当該グループの意欲が低く、未実施に終わった。 学生に対するモチベーション維持の施策が必要である。
②前年度からの継続課題であるが、PBLを導入した意図の成果が一過性のもので終わらせないために、複数の科目で相乗効果を高めていく必要がある。特に、学年進行と共に過年度生に対する効果が低下するため、対象学生に対して経年的な定点評価と意識付けも不可欠であると考えられる。

Q6 授業の概要と進め方

【到達目標】
①グループ内において自分の役割を果たすことができる
②資料をまとめ、プレゼンテーションを行うことができる
③論理的に一貫性のある文章を書くことができる
④積極的に授業に参加することができる
【学習内容】
第1回 全体ガイダンス、作文
第2回 クラス別クループ活動①:自己紹介、テーマ議論
第3回 グループ活動②:テーマ調査
第4回 グループ活動③:調査結果まとめ、発表資料の準備
第5回 グループ活動④:発表練習
第6回 グループ活動⑤:発表会、クラス代表グループ選出
第7回 全体発表会、学生間評価による優秀グループ選出
第8回 グループ活動⑥:反省会、作文

〇PBLを主体とした教育への取組みに対する支援(PBL教育支援プログラム学内公募)

東京電機大学教育改善推進室では、平成23年度から「学生が主体となって学ぶ」形式を取り入れた、いわゆる「PBL(Problem-Based Learning又はProject-Based Learning)」による教育の開発・運営を「PBL教育支援プログラム」として支援し推進しています。
PBL教育支援プログラムは、これからPBLを取り入れていこうと考えている教員やすでに実践しているPBLをさらに工夫しようと考えている科目を対象に支援を行い、その実践と成果を学内の関係者と共有し、学生の学びを主体とした教育の推進を図ることを目的としています。