（序文より）
本学園は創立以来「技術で社会に貢献する人材の育成」を使命に、建学の精神「実学尊重」、教育・研究理念「技術は人なり」のもと、教育の充実を重視し「学生・生徒主役」の学校を目指し運営している。そして社会環境の変化に適応し輝き続ける東京電機大学の実現を目指すべく、平成26年度から10年間を目途とする「学校法人東京電機大学中長期計画～TDU Vision 2023～」（以下「中長期計画」という）を策定、令和元年度からの後半５年に向けた改訂を行いつつ諸事業を推進している。
令和２年度は、新型コロナウイルス感染症の拡大により、授業開始時期の延期、オンライン形式の授業実施等、授業運営や学生・生徒の修学環境に予測不可能な大きな影響があり、学園運営全般において様々な対応が必要となった。
令和３年度においても、新型コロナウイルス感染症の影響を受け、“従前通り”が通用しない社会に対応すべく様々な工夫を求められるであろうが、このような時だからこそ「本学園の学生・生徒である、あったことを実感できる」ことを決して疎かにせず、引き続き、中長期計画（改訂版）に則り事業推進を図る。
大学においては、引続き理工系大学トップランナーの一員たる評価確立を目指し、教育・研究の充実に努める。質の高い教育を目指す方策の一つとして、令和４年度の全学的なカリキュラム改編の編成方針を策定し、その編成方針に基づいた専門教育科目、共通教育科目の適正化を図る。大学院では、理工学部で展開するオナーズプログラムの履修者数の増加を目指した運営、改編を踏まえた分野横断型教育「創造工学ユニット」を開設、推進する。また、アセスメントポリシーの試行的実施、IRデータの活用、ものづくり環境の充実のほか、社会人教育やグローバル化を進めるとともに、研究活動の活性化や社会貢献の積極的な推進に加え、環境の変化に対応するキャリア支援・就職支援を図る。
中学校では令和３年度、高等学校では令和４年度からの新学習指導要領に基づく新教育課程の移行に併せて、大学入学共通テストを踏まえた進路指導体制、学習指導体制の充実、高大連携の推進を図る。中学校・高等学校としての収支改善では、サポート募金の拡充や経常経費の削減を図り、教育目標を軸にした中長期計画の実現を目指す。
財政健全化に関しては、財政健全化実行計画で策定した諸施策のうち、積み残し課題となっている人事諸制度の見直しによる人件費抑制を推進し、収支の改善を図る。一方、外部研究資金の新規獲得や休退学者の縮減に継続して取り組むとともに各種補助金の増額を目指すことにより、自立性の高い財政運営の具現化を図る。
ガバナンスの構築及び運営組織に関しては、評議員改選、それに伴う理事会構成員の見直しや改正私立学校法に則った令和６年度以降の中期的な計画の策定に着手、運営体制の強化をさらに進める。
その他、キャンパス計画の推進、情報システムや施設・設備の計画的な更新、校友会との一層の連携強化などを図る。
様々な分野で対応が進むSDGsやイノベーション、Society5.0は異なる分野の融合が前提であることを踏まえ、従来の手法に捉われない学生の動機からの知の創造や「ものづくり」の教育・研究において先導的役割を果たしていきたい。本学園は学生・生徒主役を旨とし、見える化と特色ある教育・研究を推進し、職場の満足度を高め新たな取り組みに挑戦し続ける文化を継承、運営体制の強化を図り輝き続ける強い学園の実現を目指す。