（序文より）
本学園は創立以来「技術で社会に貢献する人材の育成」を使命に、建学の精神「実学尊重」、教育・研究理念「技術は人なり」のもと、教育の充実を重視し「学生・生徒主役」の学校を目指している。そして社会環境の変化に適応し輝き続ける東京電機大学の実現を目指すべく、平成26年度から10年間を目途とする「学校法人東京電機大学中長期計画～TDU Vision 2023～」（以下「中長期計画」という）を策定、令和元年度には、後半５年に向けた改訂を行った上で、計画した各事業を推進している。
令和３年度は、新型コロナウイルス感染症拡大の中、授業運営において分散登校による対面授業とオンライン授業を併用し、学生・生徒の修学環境の維持に努めるとともに、各種の学生支援を実施する等、学園運営全般において様々な対応を行った。
令和４年度においても、「本学園の学生・生徒である、あったことを実感できる」ことを決して疎かにせず、引き続き、中長期計画（改訂版）の最終年度となる令和５年度に向け、計画した各事業を推進する。
大学においては、引続き理工系大学トップランナーの一員たる評価確立を目指し、教育・研究の充実に努める。質の高い教育を目指す方策の一つとして時代を見据えた新カリキュラムを令和４年度から実施し、高い専門力を持ち、時代を先導できる人材の育成を推進する。大学院では、学部に引き続きカリキュラム改編を準備するとともに、分野横断型教育「創造工学ユニット」を推進するほか、理工学部・理工学研究科で展開するオナーズプログラムでは、カリキュラムマップを策定・公開するなど、プログラム内容の周知を継続して実施し、履修者数の増加を目指す。また、IRデータの活用、ものづくり環境の充実のほか、社会人教育やグローバル化を進めるとともに、研究活動の活性化や社会貢献の積極的な推進に加え、環境の変化に対応するキャリア支援・就職支援を図る。
中学校・高等学校においては、新学習指導要領に基づく新教育課程の移行に併せて、大学入学共通テストを踏まえた進路指導体制、学習指導体制の充実、高大連携の推進を図る。中学校・高等学校としての収支改善では、サポート募金の拡充や経常経費の削減を図り、教育目標を軸にした中長期計画の実現を目指す。
財政健全化に関しては、人件費の削減を推進するため、61歳以降の処遇の変更の際に付された付帯事項の実行に注力し、収支改善に寄与する。一方、外部研究資金の新規獲得や休退学者の縮減に継続して取り組むとともに各種補助金の増額を目指すことにより、自立性の高い財政運営の具現化を図る。
ガバナンスの構築及び運営組織の見直しでは、中長期計画の検証、評価を実施するとともに、令和６年度以降の中期的計画の策定を進め、更なる運営体制の強化を目指す。
その他、キャンパス計画の推進、情報システムや施設・設備の計画的な更新、校友会との一層の連携強化などを図る。
様々な分野で対応が進むSDGsやイノベーション、Society5.0は異なる分野の融合が前提であることを踏まえ、従来の手法に捉われない学生の動機からの知の創造や「ものづくり」の教育・研究において先導的役割を果たしていく。本学園は学生・生徒主役を旨とし、見える化と特色ある教育・研究を推進し、新たな取り組みに挑戦し続ける文化を継承、運営体制の強化を図り輝き続ける強い学園の実現を目指す。